金関連のETFは、株式市場を通じて金価格に連動した投資を簡単に行える金融商品です。証券口座があれば少額から購入可能で、手軽に金の値動きを活用できます。ETF （Exchange Traded Funds）は金融商品取引所に上場している投資信託で、特定の指数に連動する運用を目指すものです。株式だけでなく債券、REIT（不動産投資信託）、コモディティ（金や原油などの商品）など幅広い資産が対象で、日本や海外の資産にも手軽に分散投資できます。金はインフレや経済不安の際に安全資産として注目されており、資産運用において重要なリスクヘッジの役割を果たします。本記事では、金関連のETFの仕組みやメリット・デメリットについて分かりやすく解説します。

金関連のETFとは 

東京証券取引所にも「SPDRゴールド・シェア（1326）」や「純金上場信託(1504)」などの金関連のETFが上場しています。金の値動きを活用した資産運用をできることから、個人投資家や機関投資家の間で人気があります。

金関連のETFは、税金面では分離課税が適用され税率は20.315%です。また、他の株式や投資信託との損益通算が可能で、大きな損失が発生した場合には税負担を軽減できる点も大きなメリットです。

金関連のETFの誕生は2003年、シドニーでの初上場から始まり、その後2004年に「SPDRゴールド・シェア」がニューヨークに上場され、注目を集めました。日本でも2007年に上場されて以来、金への投資需要が高まっています。コロナ禍やインフレ懸念によって金の需要はさらに増加し、金関連のETFへの資金流入も加速しています。

金関連のETFのメリットとデメリット

金関連のETFの最大のメリットは、金に連動した資産に手軽に投資できることです。ETFは証券取引所で取引されるため売買手数料が低く、現物金のように保管場所を気にする必要がありません。また、少額から投資を始めることができるので、初心者にも向いています。さらに、新NISAを利用することで一部の金関連のETFは非課税で運用できるため、税制上のメリットも享受できます。

一方でデメリットとしては、ETFには保有コストである信託報酬が発生することが挙げられます。また、現物の金とは異なり金そのものを手に入れることはできないため、保有する安心感が得られない点や、金地金と交換できるタイプのETFでない場合には、価格変動リスクに対して現物の裏付けがないことがあります。

世界の金需要の動向

2024年7月から9月の間に、世界的に金への投資需要が大幅に増加しました。特に米国市場のETFを通じた資金流入が顕著で、FRBの利下げ転換や中東情勢の緊張などの地政学リスクが背景にあると考えられます。こうした状況から、安全資産である金に対する需要が高まっているのです。

ワールド・ゴールド・カウンシルによると、2024年9月末時点で金関連のETFの総保有量は約3200トンに達し、特に北米、中国、インド市場での資金流入が続いています。このように金関連のETFは世界の投資家にとっても魅力的な選択肢のひとつであり、資産の安全を求める多くの投資家に利用されています。

株式＋金のポートフォリオが有効な理由

金価格は史上最高値を更新中ですが、長期的に見ても実需が存在するため、依然として投資価値があります。特に「株式と金」の組み合わせは、経済成長の恩恵を受けつつリスクを分散できる理想的なポートフォリオ構成です。株式はリターンの最大化を目指すために適しており、金は価値の維持とリスクヘッジの役割を果たします。インフレ時代において、金は債券よりもリスク分散効果が高いとされています。

個人投資家が金に投資する場合、ETFと金の現物積立のどちらかを選べます。現物積立は、金や銀などの貴金属を少額から定期的に購入し、徐々に資産を積み立てていく方法です。ETFは低コストで取引が可能ですが、信託報酬が発生します。一方、現物積立は少額から始められますが、売買コストが高い点がデメリットです。投資の目的や状況に応じて、どちらが自分に合っているかを検討することが重要です。

まとめ

金関連のETFは、金の値動きを利用した資産運用を簡単に始められる金融商品です。少額から始められ、保管の手間もないため多くの投資家にとって魅力的です。しかし、信託報酬や現物保有ができない点などのデメリットも理解した上で、自分の資産運用における位置づけを検討するようにしましょう。金関連のETFを活用することで、株式と金を組み合わせたリスク分散が可能となり、資産運用の効果を最大化することが期待できるでしょう。

※資産運用や投資に関する見解は、執筆者の個人的見解です。投資に関する最終決定は、お客様ご自身の判断でなさるようお願いいたします。