上場企業の平均年収はいくら？1億円超えの割合や職業、手取りは
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子どもの頃、野球選手を目指していた筆者にとって、「年収1億円なんて考えたこともない！」というのはウソになります・・・。野球選手は残念ながらかないませんでしたが、1億円はいつか実現するかもしれません。やっぱり夢は大きく持っていたいですね。
ということで、今回は上場企業の平均年収のほか、年収1億円クラスの人の手取りやお金に対するふるまい方などについてまとめてみたいと思います。
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上場会社の年収平均は？
東京商工リサーチの調査、2018年3月期決算「上場企業1893社の平均年間給与」によると、年収平均は約621万円(中央値608万円)となっています。トップ3は大手商社が占め、1400万円～1500万円ほど。十分高い年収であり、一般的に年収1000万円を超える人の割合は5％程度といわれていることからも、今回のテーマでもある年収1億円がいかに選ばれし人なのか、感じるところだと思います。
なお、年収が1億円以上の役員報酬についても同調査によると、704名が1億円以上の役員報酬をもらっているとのこと。1社で10名以上1億円以上の役員報酬を支給している会社もあります。一握りの中の一握りとはなりますが、一流の上場会社で役員を目指すことも1億円を目指す1つの選択肢になりそうです。
年収1億円の割合や気になる手取りは？
会社員（会社役員）として年収1億円の場合の手取りも気になるところです。社会保険や税金は人それぞれの状況に応じて異なりますので、細かい計算は難しいところですが、おおよそ手取りは半分になります。所得が多くなるほど所得税の税率は上がる仕組みになっており、最高税率は45％。それに住民税10％も加わります。社会保険料も年収が多い人ほど保険料負担が増すことも影響しています。年収1億円でも、使えるお金は5000万円程度ととらえておきましょう。
国税庁の統計年報（2016）ではさらに細かく所得状況を確認できます。
https://www.nta.go.jp/publication/statistics/kokuzeicho/tokei.htm
税務上の所得に関するデータであるため、「年収」と少し違いますが、同資料から推察しますと、年収1億円は2万1000人ほど。総人口の半分程度が就業者であるため、働く人のうち年収が1億円を超える人は0.03％程度です。その0.03%のうち、給与所得者は3割程度となっています。ここに年収1億円を達成するヒントがあります！
起業、投資家など積極的な活動が年収アップに
給与所得以外の人が7割を占めるということは、他に税務上から考えられる所得は何があるでしょうか？例えば、個人で事業をしている（事業所得）、アパート経営など不動産投資をしている（不動産所得）、株式投資をしている（配当所得や譲渡所得）といったケースが考えられます。
なお、一時「億りびと」といわれ、1億円以上稼いだ人が続出した仮想通貨も雑所得という所得になります。
つまり、20代の若い人にとっては、さまざまな可能性にかけて挑戦することが年収1億円への近道かもしれません。
1億円プレイヤーのふるまい
筆者はFPという仕事柄、1億円を超えているかどうかはさておき、高年収の人に会う機会が少なくありません。
その中で感じることは、皆さん謙虚だということです。場合によってはかなり年上の人、つまり私が随分も年下であるにもかかわらず本当に丁重に接してくれます。そういう人だからこそ、周りの人に愛され、そしてお金にも愛されるのかもしれません。
まとめ～年収1億円よりも大切にしたいものは～
あるアメリカのCEOが100万ドル（日本円で約1億1000万円）だった報酬を大幅に下げ、7万ドル（日本円で約770万円）にすることを発表して話題になりました。差額は従業員の給与などに還元するそうです。多くの人が憧れている年収1億円をわざわざ放棄する理由はなんでしょうか？
ノーベル経済学賞を受賞した米心理学者が「収入と幸福度は比例するが、年収7万5000ドル（日本円で約825万円）で幸福度はほぼ頭打ちとなるという研究結果も発表されています。
収入が多いほど税金や社会保険料など負担するものも多くなり、仕事に費やす時間に対して、それほど大きなリターンにはつながらないのかもしれません。仕事によって犠牲にするものも多いと思われます。
高収入を目指すことが決して悪いわけではありません。ぜひ頑張ってガンガン稼いでください。ただし、みなさんそれぞれ、いくら稼ぐか？ではなく、幸福度の高い稼ぎ方は？と少しだけ視点を変えることで明るい未来を切り開いていってください。
※1ドル110円で計算しています。
