2019年は10億円が当たる？！意外に知らない年末ジャンボの謎

ためる

2019.12.2 06:00 更新

【画像出典元】「iStock.com/Deagreez」

今年も年末ジャンボ宝くじの季節がやってきました。毎年買うという人も多い宝くじ、収益金の行方や還元率（売上に対し当選者に支払われた金額の割合）については意外に知らないものです。そこで今回は収益金の行方、当選確率など、年末ジャンボ宝くじの謎に迫ってみましょう。

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そもそも「年末ジャンボ宝くじ」って何？　

年末ジャンボ宝くじイメージ — 【画像出典元】「iStock.com/nopparit」

宝くじはどうやって始まったのでしょう。日本のくじの起源は一説によると、1624年頃の箕面山瀧安寺（大阪府）といわれています。正月に参詣した人々が名前を書いた札を箱にいれ、その後僧が箱から名札を引いて、当たった人がお守りをもらったのがはじまりなのだそう。

今のように政府が管理する宝くじとなったのは、第二次世界大戦中のこと。「勝札」として発売されたものの、終戦によって「敗札」と呼ばれるようになったとか。

現在では総務省が発売を許可し、地方自治体が発売する仕組みになっています。中でもジャンボ宝くじと名がつくのは、「ドリームジャンボ」、「サマージャンボ」、そして「年末ジャンボ」の3つ。最近では「バレンタインジャンボ」、「ハロウィーンジャンボ」などもありますが、当選金額の大きさはこの3つにはかないません。

宝くじの運営は、地方自治体が総務大臣の発売許可を得て、業務を受託銀行（みずほ銀行）に任せています。みずほ銀行は絵柄の選定、発行、広報、配送、抽選、支払いなど全ての業務を行います。

また、街中で見かける宝くじ売り場は、みずほ銀行の審査を受けてくじを発売しています。これらの売り場では、払い戻し等の業務も行い100円の宝くじで9%、300円の宝くじで6%の手数料を受け取っています。そして、支払い期間が終わるとその収益金を銀行が自治体に納めます。

諸経費を差し引き約40％が地方自治体の収益金として残るので、3000円分購入したとすると、1200円が地方自治体の収益になります。

宝くじの収益金は、どんなふうに使われているの？

宝くじの収益金の使い方は、総務省ホームページに掲載されています。少子高齢化対策・防災対策などとさまざまですが、もう少し具体的にみていきましょう。

2011年には「東日本大震災復興宝くじ」が発行され、その収益金は東北を中心に道路や建物の復旧費用、補助金へ使われました。また、2018年の年末ジャンボの収益金は大阪府北部地震、西日本豪雨、北海道肝振東部地震の被災地支援で活用されています。また「東京2020大会協賛くじ」の収益金は、東京オリンピック、パラリンピックの運営費に使われることになっており、2019年年末ジャンボの収益金も、台風19号の被害を受けた地域への支援に充てられる予定です。

一攫千金を夢見て購入した宝くじが、復興支援などの役に立っていると思うと不思議な気がしませんか。

2019年年末ジャンボ宝くじ、当たる確率や本数、還元率について

「宝くじ公式サイト」によると、2018年の宝くじ還元率（売上に対し当選者に支払われた金額の割合）は、46.9%でした。

2019年年末ジャンボに絞ってみてみましょう。
1枚300円で販売、合計4億6000万枚発行されますので、

4億6000万枚 × 300円＝ 1380億円

つまりすべて宝くじが売れると、売上総額は1380億円となります。それに対し当選金額として支払う金額は約688億円弱。

668億円 ÷ 1380億円＝ 0.498....

還元率は49.8%です。2018年の46.7%より少し上がってますね。次に期待値です。期待値とは統計学で使う言葉で、分かりやすくいうと「起こりうる値の平均」で、宝くじでは「平均してどれぐらい儲かるか」を示す数字のことです。宝くじは1枚300円、還元率が49.8％なので、次のような式が成り立ちます。

300円×0.498＝149.4

期待値は約149円、全体で考えると300円買って半分は戻って来る可能性があるということになります。

上記は2019年年末ジャンボの当選金額と当選枚数。1等の当選金額と当選本数は7億円23本、1等前後賞（1億5000万円）もあわせると10億円という金額に。ちなみに1等の当選確率は0.000005%ほどですが、当選金額を考えるとやはり夢の宝くじといえると思います。