数カ月前～1年前とかなり前から準備する結婚式。しかし新型コロナウイルスやインフルエンザなどへの感染、台風や地震による被災、身内の不幸などさまざまな事情で、中止せざるを得ない場合があります。テレビやネットでは、高額なキャンセル料を支払ったという声も…。今回は、結婚式・披露宴をキャンセルした場合の料金がいつからどのくらい発生するのか、また結婚式保険とその保険適用対象について解説します。
 

結婚式を中止するとどうなる？

開催までにはさまざまな準備が必要な結婚式ですが、残念ながら実施することができなくなるケースもあります。結婚式はキャンセルすることが可能です。

ただし、本契約をした後は、キャンセル料が発生します。本契約をしたことで、式場は他の新郎新婦の予約を受けることができなくなります。キャンセル料は式場側の機会損失の補填と考えましょう。

結婚式場のキャンセルの相場金額は？いつから料金がかかる？

旅行などのキャンセル料と同様に、キャンセル発生日が式当日に近いほどにキャンセル料は高くなります。

結婚式のキャンセル料は、式場ごとに定めた約款で確認できます。相場はどのくらいでしょうか。目安は以下の通りです。

＜結婚式のキャンセル料の目安＞

挙式日の179日～150日前まで／申込金の全額＋実費
149日～90日前まで／見積もり金額の20%＋実費
89日～60日前まで／見積もり金額の30%＋実費　
59日～30日前まで／見積もり金額の40%＋実費
29日～10日前まで／見積もり金額の45%＋外注解約料（司会など）＋実費
9日～前日まで／見積もり金額の45%＋外注解約料＋納品済み物品代金
挙式・披露宴当日／見積もり金額の100%
※見積もり金額はサービス料を除きます。

参照：マイナビウエディング　

新型コロナウイルスによる結婚式自粛は、結婚式保険の適用外？

新型コロナウイルスがこれほど世界に蔓延し、影響を及ぼすことになるなんて誰も予想していなかったことですし、新郎新婦はもちろん、式場側にとっても初めてのことです。

日本でも一つの空間に大勢の人数で集うことは、新型コロナウイルスへの感染の危険があるとして自粛のムードが高まりました。一体、新型コロナウイルスを原因とする結婚式の自粛は、誰の責任になるのでしょうか。「結婚式保険」に加入していれば、補償されるのでしょうか。

実は、結婚式保険に加入していても新型コロナウイルス感染予防を理由とする結婚式中止については、補償されません。結婚式保険とは、新郎新婦や身内のケガや病気などに対応するものであり「感染症予防のために中止する」というケースには対応できないのです。

また、国から感染拡大防止のためにサービスを禁止された業種ではないので、式場としては開催ができる状態です。結婚式を自粛し中止や延期とするならば、新郎新婦側の意向によるものとなりますので、基本的には式場の契約時の約款に沿ってキャンセル料がかかることになります。

ただし、結婚式場の中には、新郎新婦の事情をくみ取って、キャンセル料は実費がかかるものだけ、とするところも多いようでした。実費とは、すでに生産が始まって取り消すことのできない引き出物や招待状・席次表の印刷物などです。また、延期する場合には、キャンセル料を結婚式の内金とした式場もあるようです。

結婚式保険に加入しておけば、病気や災害時に心強い

結婚式は大きな晴れ舞台ですが、本人や身内の入院や不幸、自然災害など、突然のアクシデントが起こらないという保証はありません。そんなとき心強いのは、やはり保険です。結婚式にかかる費用を保険で賄えるなら、状況が整ったらもう一度やり直すことができますよね。

結婚式保険の一例をご紹介します。

保険料5万円で補償額が850万円
保険料3万円で補償額が500万円
保険料1万円で補償額が150万円
参照：佳き日のために（あそしあ少額短期保険）　

こちらの保険では、結婚式当日の新郎新婦の入院、設備や備品の汚損・破損、結婚式中止による違約金やキャンセル料が補償されます。現在、このような保険が多く登場していますが、保険の種類によって補償範囲も異なるので詳細を確認しましょう。

「意外と安い…」結婚式費用の平均相場を調査、親の援助額は約170万

「1月は損で12月は得？」結婚のタイミングは年末ギリギリが正解のからくり

結婚式場側でも「新型コロナウイルス感染拡大防止ガイドライン」を策定し、安全に結婚式が開催できるよう、withコロナ時代の結婚式のあり方が模索されています。早く以前のような結婚式が開催できるようになるといですね。