今年も夏のボーナスの時期が近づいてきました。そこで今回は、今年の夏のボーナス支給額についてチェック！今夏のボーナスは一般的に増える・減る、どっちなのでしょう？また、海外のボーナス事情や、外資系企業のボーナス事情についてもご紹介します。記事を読んで、自分のボーナスと比較してみませんか？

夏のボーナス額の推移をチェック

シンクタンクの一つ、日本総研のデータによると、今夏の民間企業のボーナスの予想額は1人当たり平均約41万1000円。この数字、どう捉えたらよいのでしょう？

そこでここでは、5年間の民間企業の夏のボーナス支給額と比較してみます。

5年間の推移を見てみると、ずっと上昇していることが分かりますね。手放しでは喜べない金額ではあるものの、物価上昇の今、ありがたい傾向といえるのではないでしょうか。

41万1000円の手取り額はいくら？

手取り額とは、総支給額から所得税や社会保険料（健康保険・雇用保険・介護保険）を引いた金額です。手取り額の詳しい金額は細かい計算式が必要ですが、目安としては支給額に75～85％をかけた金額となります。つまり、30万8250～34万9350円が手取り額となります。

海外のボーナス事情

一言で海外といっても、国や地域によって事情は大きく異なります。アジア、アメリカ、EUと見ていきましょう。

アジア諸国

中国や台湾、タイなどでは、基本給1～2カ月分が年末もしくは旧正月前に支給されます（年1～2回）。時期は異なりますが、香港やインドネシアなどでも基本給1～2カ月分のボーナスを年1～2回支給。珍しい事例としてフィリピンでは、業績に関係なく基本給1カ月分がボーナスとして12月に支給されます。

アメリカ

多くの場合、一般社員は年俸制でボーナスは支給されません。管理職以上の役職者のみ、業績に応じて年収の5～10％ほど支給される仕組みのところが一般的です。

EU諸国

フランスでは業績に応じ、年1～2回のボーナスが出る企業が一般的。また、ドイツのボーナスは、業績に応じ1年に1度、基本給1カ月分がクリスマス賞与として支給されます。一方イタリアでは、法律で基本給2カ月分の支給が定められており、夏冬の2回支給されます。

日本における外資系企業のボーナス事情

外資系企業の多くは、本国の賞与制度に合わせて支給されます。つまり、本社がアメリカにある外資系企業の場合だと、一般社員ではボーナスは出ない年俸制です。もし、1200万円が年俸とすると、給与の基本給が100万円となり、毎月均等に支給されます。

また、一部の外資系企業では、本社の年収制度に合わせつつ、日本の賞与制度も鑑み月々に支払う割合を減らし、夏冬にボーナスの支給を行っているところもあります。

外資系企業によって制度は異なるため、将来就職や転職を考えるなら、ボーナスの制度がどうなっているか、しっかり事前にチェックする必要があるでしょう。

 

今回は夏のボーナスの支給額の予想、海外や外資系企業のボーナス事情についてご紹介しました。今年のボーナスは、増える予想のところが多く楽しみですね。レジャーや買い物など何に使うか考えるのは楽しいものですが、無理のないよう計画的に使ってください。