30代は社会人歴が10年を超える頃で、キャリアも中堅に差し掛かる時期でしょう。男性は結婚や子の誕生などプライベートの変化から責任感が大きくなり、キャリアアップに挑む人も少なくありません。そこで役立つものとして、資格の取得が挙げられます。
本記事では、30代の資格取得におけるポイントとともに、具体的な資格・検定の例を紹介します。

30代男性のキャリア再構築が注目される背景

30代は社内でも中堅からベテランに差し掛かり、責任ある立場を任されるようになる時期です。
国税庁「民間給与実態統計調査」によると、30～34歳男性の平均年収は492万円、35～39歳では556万円と少しずつ上昇しています。
ただし業種によって差が大きく、30代の間に年収が大きく伸びる業種もあれば、横ばいに近い業種も見られます。

【業種別30代の平均年収】

また、30代は結婚や住宅購入、教育費などライフイベントによる支出も増えやすい時期です。責任や金銭的負担が増す中、年収アップを考える人が多く見られます。

収入を伸ばすには大きく3つの方向性があります。

いずれにしても資格取得は有効な手段となり得ますが、目指す方向性とマッチした資格を選ぶようにしましょう。また、後述しますが、「教育訓練給付金」の制度を活用できるかどうかもポイントにすると良いかもしれません。

専門性の高い資格

30代でキャリアを伸ばすには、専門性の高さを資格によってアピールし、転職時や現職での評価に繋げていくケースが王道と言えるでしょう。
例として、不動産や金融系であれば宅建、マネジメント職であればPMPなどが該当します。他にも、以下のような資格が該当します。

【専門性の高い資格の例】

もちろん上表以外にも候補となる資格は多くあります。今持っている資格の上級資格の取得も有効で、たとえば2級FPを持っているなら1級FPを目指すといった形です。
いずれにしても、これまで積み上げてきた実績やスキルの専門性を証明できるような資格選びが重要です。専門性が高い分、難易度も高めですが、取得できれば長期的なキャリアの柱となるでしょう。

時代の流れに沿って活躍の場を広げられる資格

近年はIT系の資格が注目を集めています。政府がDXを促しているほか、コロナ禍ではリモートワークが一気に浸透したためです。DXとは「デジタル技術を活用して業務の生産性を高め、ビジネスモデルを再構築して競争力を高めよう」といった取り組みです。

こうした時代背景にマッチし、活躍の場の拡張に繋がる可能性のある資格としては、ITパスポート、生成AIパスポート、MOS（Microsoft Office Specialist）などが挙げられます。

【時代的ニーズが高まっている資格の例】

生成AIパスポートは生成AIに関する基礎知識や活用方法、リスクなどについて網羅的に学べる資格です。2023年に第1回試験が行われた歴史の浅い資格ですが、受験者数は右肩上がりで増えています。ほかにもAI関連の資格は複数あり、それぞれ内容が異なります。目的に合った資格を選びましょう。

IT関連のスキルは、IT系企業に限らず広く求められています。時代のニーズを捉え、早めに身につけておく価値があると言えるでしょう。

人気の副業に関連する資格

副業は、本業とは関係のない自分の好きなことや興味のあることを仕事にできる点が特徴です。中でも人気の職種は、Webデザインや動画編集など、PCがあれば自宅で取り組める仕事です。
これらに関連した資格の一例は下表のとおりです。

【人気の副業に関連する資格】

ただし、資格があってもスキルの習熟度や実績が少ないうちは、低報酬となりがちです。また、営業力や交渉力によっても、収入に差が出るでしょう。

また、転職や昇進を目指す際にも通ずる話ですが、資格はあくまでも知識やスキルを証明する土台となるものです。ビジネスの場では当然、土台の上に築かれた成果や実績も重視されます。

専門性の高い難関資格であれば、資格を持っているだけで転職や昇進に有利に働くこともあるでしょう。そうでない場合は資格を取得した後も地道に手を動かし、クオリティの向上や実績の積み重ねの継続が求められます。

教育訓練給付金の活用も検討を 

資格の勉強のため、各種のスクールや講座を利用する人もいるでしょう。
この時検討したい制度が教育訓練給付金です。厚生労働大臣が指定した講座を受講するときに給付金を受け取れる制度で、講座の種類などによって、受講料の20％～80％（上限あり）にあたる金額を受け取れます。

中小企業診断士、宅建、社労士、ITパスポート、MOS、アドビ認定プロフェッショナルなど、本記事で紹介した資格の対策講座も対象となる可能性があります。同一の資格でもすべての対策講座が対象となるわけではないため、受講前に厚生労働省のWebサイトで調べてみましょう。
講座・スクールを探す | 教育訓練制度 厚生労働大臣指定教育訓練講座

また、給付の対象は雇用保険に一定期間加入している人です。条件を満たせば離職中の人でも給付の対象となります。

独学と違い、資格対策講座を利用するとどうしても学習費用が高額になりがちです。本制度は金銭面での大きな助けとなるため、ぜひ活用を検討しましょう。

まとめ

最後に、本記事の要点を簡単に振り返っておきましょう。

30代は、仕事では中堅～ベテラン社員と呼ばれる時期に入り、プライベートでも責任が増しやすい時期です。キャリアアップを考える人も少なくありません。
こうした目的で資格を取得するのであれば、現職との関連性や将来性のあるものを選ぶと良いでしょう。

ただし、資格はキャリアアップを約束してくれるものではありません。経験や実績がついてきてこそ真価を発揮するため、長期的な成長を意識してスキルアップに取り組み続けましょう。